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Kim, M.; Malins, A.*; 町田 昌彦; 吉村 和也; 斎藤 公明; 吉田 浩子*
日本原子力学会和文論文誌(インターネット), 22(4), p.156 - 169, 2023/11
福島県木造家屋内外の空間線量率分布の特徴を明らかにすることを目的に、空間線量率の連続測定が可能な
プロッター等を用いて実測調査を行った。その結果、舗装面と非舗装面で空間線量率が明確に異なりまた、家屋近辺は家屋から離れた場所に対して低い空間線量率を示すことが分かった。また、家屋内の空間線量率は屋外に比べて空間線量率のバラツキが小さいことが分かった。
廣内 淳; 高原 省五; 飯島 正史; 渡邊 正敏; 宗像 雅広
Radiation Physics and Chemistry, 140, p.127 - 131, 2017/11
被引用回数：3 パーセンタイル：28.52(Chemistry, Physical)The dose assessment for people living in preparation zones for the lifting of the evacuation order is needed with the return of the residents. However, it is difficult to assess exactly indoor external dose rate because the indoor distribution and infiltration pathways of radionuclides are unclear. This paper describes indoor and outdoor dose rates measured in eight houses in the difficult-to-return zone in Fukushima prefecture to examine the distribution of radionuclides in a house and the main infiltration pathway of radionuclides. In addition, it describes also dose rates calculated with a Monte Carlo photon transport code to understand thoroughly the measurements. These measurements and calculations provide that radionuclides can infiltrate mainly through ventilations, windows, and doors, and then deposit near the gaps, while those infiltrate hardly through sockets and air conditioning outlets.
川瀬 啓一
Global Environmental Research (Internet), 20(1&2), p.83 - 90, 2017/03
東京電力福島第一原子力発電所の事故により放出された放射性物質による環境汚染に対処するために、原子力機構は国の委託を受け除染モデル実証事業を実施した。この事業では、様々な除染対象物に適用する除染手法の選定、除染効果の評価などを行い、その後実施されている本格的な除染作業に必要な知見を得ることができた。本報告では、除染モデル実証事業で得られた知見に基づき、生活圏における環境回復のための除染技術についての解説を行う。
斎藤 公明; 栗原 治*; 松田 規宏; 高原 省五; 佐藤 哲朗*
Radioisotopes, 65(2), p.93 - 112, 2016/02
福島第一原子力発電所事故に起因する被ばくにおいて重要な位置を占める外部被ばくの線量評価に関する最新の知見を紹介する。まず、外部被ばく線量評価の基本的な考え方を提示し、空間線量率に基づく線量評価ならびに個人線量計を用いた測定の長所と問題点について基礎データを示しながら議論する。さらに、線量評価の新たな試みについても紹介する。
-ray dose rates around the duct penetration by three-dimensional Monte Carlo decay -ray transport calculation with variance reduction method佐藤 聡; 飯田 浩正; 西谷 健夫
Journal of Nuclear Science and Technology, 39(11), p.1237 - 1246, 2002/11
被引用回数：27 パーセンタイル：83.19(Nuclear Science & Technology)核融合炉ダクト周囲の停止後線線量率評価を目的に、モンテカルロ中性子及び崩壊線輸送計算を応用した計算手法を提案した。即発線スペクトルを崩壊線スペクトルに置き換えることによりモンテカルロ崩壊線輸送計算を行い、崩壊線線量率を評価した。統計誤差を向上させるために、ウェイトウィンドウ法の応用と崩壊線発生位置の特定による分散低減手法を提案した。本計算手法を用いて、ITERメンテナンス及びNBIダクトの遮蔽解析を行った。統計誤差の小さい計算解が得られ、遮蔽設計計算に対する本計算手法の有効性を実証した。また、中性子束の崩壊線線量率換算係数の空間依存性が大きいことを明らかにし、精度良い評価を行うためには本計算手法が必要であることを指摘した。
外川 織彦
JAERI-Data/Code 98-038, 21 Pages, 1998/12
JAERI-Data-Code-98-038.pdf:1.13MB
チェルノブイル事故後の研究によると、都市環境における長期の外部被曝線量に対して、庭や公園というopen areaに沈着した放射性セシウム同位体が最も大きく寄与していることが明らかになった。計算コードGARDECは、庭の除染による線量率低減を推定するために開発された。このコードは、3通りの除染手段を考慮している。それらは、(1)特別な方法による庭の掘削、(2)汚染土壌の上部層の除去、(3)非汚染土壌による遮蔽である。計算コードの性能を評価するために試計算を実施した。線量率低減に関して、モデル予測と実測値には相違が見られた。これらは、計算と測定における様々な条件の相違に起因していると考えられる。このような相違にもかかわらず、庭の除染は線量率を低減するために大きな効果を持つことが計算でも確認された。
小野寺 淳一; 西薗 竜也
IAEA-CN-54/65P, 0, p.306 - 309, 1996/00
JPDR解体実地試験における被ばく低減対策について、費用対効果比の評価及び集団線量の低減以外の便益並びに線量の配分について、検討した。この結果、費用対効果比としては、ICRPに示されている、単位集団線量に割り当てる防護費用の値(
値:20000$/man-Sv,Publication 55)と比較すると、費用対効果比が高くないと評価された。しかし、これまではあまり検討されていない線量低減以外の便益として、作業者の意識の向上、技能者の被ばく低減、時間制限の緩和による作業者へのストレスの低減がある。また、集団線量低減の観点からは、不利となる作業者の線量の均等化については、リスク配分の公平化による作業者の協調性の確保という利点がある。これまで、放射線防護に関連する要因としてはあまり重視されていなかった、作業者の精神的側面も放射線防護において重要な要因である。
中村 力; 西薗 竜也; 小野寺 淳一; 富居 博行; 池沢 芳夫
Proc. of the Int. Conf. on Radiation Effects and Protection, p.434 - 439, 1992/00
動力試験炉(JPDR)では、全ての装置、建物を解体撤去することを目的として1986年に解体作業がスタートした。作業者の外部被ばく低減のために、高レベルに放射化、汚染された炉内構造物、原子炉圧力容器は原研で新しく開発した遠隔操作による水中解体工法を使用して解体撤去された。また、放射性エアロゾルの拡大防止のために、エアカーテン装置、汚染防止囲い等が設置された。本発表では1986年12月から1991年12月までに実施された主な解体撤去作業における作業者の被ばく防護装置、被ばく状況、および放射線防護上得られた知見、データ等について報告する。
池沢 芳夫; 松井 浩
原子力工業, 32(9), p.70 - 74, 1986/09
原子炉解体における放射線管理の特殊性を簡単に述べ、それを考慮して、原研で進めてきた放射線管理技術の現状について紹介した。その技術開発項目は,高放射線量率測定装置、搬出物品自動汚染検査装置、コンクリート廃材等区分管理用測定装置、定型廃棄物容器表面汚染・線量率自動測定装置、極低レベル廃棄物の埋没処分による環境影響評価である。
熊沢 蕃; 大橋 靖雄*
応用統計学, 15(1), p.1 - 14, 1986/00
混成対数正規分布とは、正値確率変数Xに対して、パラメータ
を含む変換lnX+Xが正規分布N(
,
)に従う分布のことである。本分布は放射線に被曝する作業に従事する作業者の線量分布が、被曝低減管理の影響を受けて管理の弱い場合は対数正規分布側へ、また管理の強い場合は正規分布へ近づくことをモデル化したものである。本論文では混成対数正規分布の性質と発生機構を述べ、線量分布および他の種類(使用水量、雨量、砂粒径など)の分布へのあてはめ例を示した後、それらの分布の背後にある現象を分布形の違いから解釈できることを示す。このように本分布は線量分布以外にも広く適用できるばかりでなく、本分布の極限分布として一方に対数正規分布を持ち、他方に正規分布を持つ新しい形式の分布システムを構成する。
古田 敏城; 松野 見爾; 加藤 正平; 穴沢 豊
保健物理, 14(3), p.185 - 192, 1979/00
JPDR-II試験運転中に1次系配管の圧力容器ノズル部に貫通クラックが発生し、この原因調査等が約2年半にわたり行われたが、本報告は高放射線場に対する被曝低減対策と、それに費した費用および仮遮蔽の程度についてのコスト・ベネフィット解析をまとめたものである。下部生体遮蔽内の作業では、費用合計約890万円の仮遮蔽等の措置により61man・remが回避され、作業による全被曝線量は19man・remであった。この被曝低減に関してコスト・ベネフィット解析を試みた結果、社会的経済的損失費用としてNRCが政策的に決定した1,000ドル/man・remを採用するとすれば、この時の作業条件は線量の低減が合理的に達成できる最適な条件であったことになる。しかし、損失費用をいくらに採るかによって、最適値は大きく変化するので、現実にはどのような値を採るのかが問題となってくる。
佐藤 里奈; 吉村 和也; 眞田 幸尚; 佐藤 哲朗*; 森 翼*; 高木 毬衣*
no journal, ,
屋外と屋内の空間線量率の量的関係を表す屋内線量低減係数は、各種の被ばく線量推定モデルにおいて重要なパラメータの一つである。本研究では、滞在割合の高い屋内の空間線量率を精度良く推計するため、屋内外での空間線量率測定に基づき、天然核種による空間線量率を考慮して屋内線量低減係数を評価した。測定は、特定復興再生拠点区域を有する自治体内にある木造およびコンクリート造建物に対し、2021年に実施した。評価した屋内線量低減係数の代表値を用いて屋外空間線量率から屋内空間線量率を推計した結果、天然核種の影響を考慮した場合はそうでない場合に比べて誤差指標が小さく、より精度良く屋内空間線量率が推計できた。
